高齢者の方が住まい探しをしている際、「ここに住みたいけれど、家賃が少し高いのではないか…」と感じて契約に踏み切れないケースはとても多くあります。
特に年金生活を前提にしている方にとって、生活費の中で家賃がどれくらいを占めるべきかは大きな関心事です。
そこで今回は、高齢者が持つべき家賃設定の視点を解説しながら、安心して住まい選びができる方法をご紹介します。
貯蓄ベースで家賃を考えるべき理由
一般的に「家賃は収入の25〜30％程度が適正」という考え方を耳にすることが多いかもしれませんが、これは現役世代で給与収入がある場合に適用される目安です。
しかし、仕事を退職した高齢者の場合はその発想にこだわる必要はありません。
むしろ年金と貯金のバランスを見ながら、計画的に貯蓄を使う形で住居費を設計する発想が必要です。
書籍「DIE WITH ZERO 人生が豊かになりすぎる究極のルール」でも表現されるように、高齢期の生活設計は“お金を残しすぎる”ことよりも、人生を豊かにするために“計画的に貯蓄を使い切る”ことが合理的と考えられます。
長寿リスクを前提に、手元の資産を「自分が希望する住まい・暮らし」にどのように配分するかという視点も重要です。
年金だけでは毎月の家賃をまかなうのが難しい場合も、貯蓄を適切なペースで取り崩すことによって、希望に沿った住まいを選ぶことが現実的です。
したがって、退職後の家賃設定は「収入に対して消極的に抑える」のではなく、「保有資産と人生の残り期間をふまえて、積極的に使い切る」観点で考えてみることも、人生を自分らしく充実させる一歩となります。
具体的なシミュレーション方法
（１）想定する老後期間を決める
例えば、65歳から90歳までの25年間、あるいは95歳までの30年間など、少し長めに見積もるのがおすすめです。
（２）毎月の家賃＋生活費を計算する
食費・光熱費・医療費・交通費・娯楽費など、住居費以外で必要な項目もリストアップします。
（３）現在の貯蓄額を把握する
銀行預金、投資信託、退職金などの合計を確認します。目標期間分使える資金かどうかチェックします。
（４）毎月どれだけ取り崩せるか算出する
次の式が目安になります。
貯蓄総額 ÷（老後期間の月数）＝月々取り崩せる金額
例えば、3000万円の貯蓄を20年間（240ヵ月）で使用する場合、1ヶ月あたり約12.5万円となります。
（５）月々の家賃設定と収支バランスを確認する
この「月々取り崩せる金額」と年金やその他の収入を考慮して、無理のない範囲で家賃を設定しましょう。
貯蓄ベースの家賃設定例
例えば現在65歳で、貯蓄が2,400万円、90歳までの25年間を想定すると、1ヶ月の取り崩し可能額は8万円弱となります。
ここに年金（たとえば月14万円）がある場合、家賃と生活費の合計が22万円までなら資金計画にゆとりが持てます。
しかし「家賃8万円＋共益費1万円」で毎月9万円を住居費に使うケースだと、足りない部分は年金で補うなど、逆算した家賃の設定が重要です。
貯蓄が足りなくなった場合のリスク
長寿化による住居費不足や、急な医療費増加など、想定外の支出が発生する可能性もあります。
そのためにも、生活費・家賃で「余剰を残す」シミュレーションが重要です。
また、住まい環境の見直しや、安価な物件への住み替えができるような選択も視野に入れましょう。例えば、なかなか売り手が見つからない物件や価格が大きく下落するおそれのある物件を購入してしまうと、急激な環境変化に耐えることができなくなる可能性もあります。
LINEで家賃シミュレーションができる
貯蓄ベースで自分にとって適正な家賃を考えたい方は、「アンジュプレイス公式LINE」を友だち追加することをおすすめします。
LINEで簡単な資金入力をすることで、年金収入と貯蓄の両方を組み合わせた「シミュレーション」が可能です。
シミュレーション結果がグラフですぐにわかり、「自分らしい住まい選び」を後押しします。
まとめ
高齢者の住まい選びは、「収入額ベース」だけでなく、「貯蓄ベース」の資金計画が不可欠です。無理なく長期で住み続けられる家賃設定を、貯蓄・年金の両方から総合的に考えていきましょう。
「アンジュプレイス公式LINE」で家賃シミュレーションを活用すれば、将来の計画も数字とグラフで視覚的にとらえることができます。ぜひ友達追加してみてください。